山陽新幹線（新大阪～岡山）
輸送密度（平均通過人員）
112,934人/日
50,000以上（大都市圏幹線）
営業キロ
180.3km
全国順位（輸送密度）
60位
676線区中60位
前年度比（輸送密度）
+22.4%
前年度 92,248 人/日
山陽新幹線の新大阪～岡山は、西日本旅客鉄道が運営する営業キロ180.3kmの区間です。
2023年度の輸送密度（平均通過人員）は112,934人/日で、全国676線区中60位です。大都市圏の幹線に相当する輸送量です。山陽新幹線全体では、設備の近代化は全国平均以上の水準です。
西日本旅客鉄道全体の営業係数は88.8です（2023年度、鉄軌道事業）。
この区間を含む線区全体: 山陽新幹線（新大阪～博多）
沿線人口（駅から800m圏）
| 駅から800m圏の人口 | 107,595 人 |
|---|---|
| 対象の駅数 | 6 駅 |
| 営業キロ1kmあたりの沿線人口 | 597 人/km |
| 全国順位（1kmあたりの沿線人口） | —（対象外） |
| 沿線人口に対する輸送密度の比 | 189.25 |
| 全国順位（輸送密度の比） | —（対象外） |
この線区の駅から半径800m以内に住む人口を、総務省統計局「令和2年国勢調査」の1kmメッシュ人口から当サイトが推計したものです（メッシュ内の人口は均等に分布していると仮定）。800mは国土交通省「都市構造の評価に関するハンドブック（改定版）」（令和8年1月）で鉄道駅の徒歩圏に使われている距離です。複数の駅の圏が重なる部分は1回だけ数え、ほかの路線の駅を使う人も含みます。「輸送密度の比」は、輸送密度を1kmあたりの沿線人口で割った値で、大きいほど沿線人口のわりに多くの人が乗っています（通過する利用者の多い幹線は大きくなります）。1kmあたりの沿線人口ランキング・沿線人口のわりに輸送密度が高い・低い線区
インフラ・安全 （山陽新幹線全体の値）
国土交通省の統計は線区単位のため、区間ではなく山陽新幹線全体の設備を掲載しています。
| レール 60kg以上 | 1,140.0 km |
|---|---|
| レール 50kg以上60kg未満 | 5.0 km |
| レール 40kg以上50kg未満 | 0.0 km |
| レール 30kg以上40kg未満 | 0.0 km |
| レール 30kg未満 | 0.0 km |
| 本線軌道延長 合計 | 1,145.0 km |
| 重軌条化率（50kg以上） | 100.0% |
| PC（コンクリート）マクラギ率 | 50.4% |
| 木製マクラギ延長 | 9.2 km |
| 踏切 第1種（遮断機・警報機あり） | 2 箇所 |
| 踏切 第3種（警報機のみ） | 0 箇所 |
| 踏切 第4種（遮断機・警報機なし） | 0 箇所 |
| 踏切 合計 | 2 箇所 |
| 橋りょう | 3,242 箇所 ／ 360,503 m |
| トンネル | 142 箇所 ／ 280,492 m |
| 駅数 | 18 駅 |
保安設備（信号・踏切） （山陽新幹線全体の値）
信号保安
| ATS（自動列車停止装置）設置キロ | 0.0 km |
|---|---|
| ATC（自動列車制御装置）設置キロ | 644.0 km |
| ATO（自動列車運転装置）設置キロ | 0.0 km |
| CTC（列車集中制御）設置キロ | 644.0 km ／ 制御駅 18 駅 |
| 閉そく方式：その他 | 644.0 km |
| 閉そく区間 合計 | 644.0 km |
| 連動装置（第1種／第2種／第3種） | 21／0／0 箇所 |
- その他: 新幹線（ATC による制御）や路面電車などは統計上「その他」に分類される
踏切保安装置
| 踏切支障報知装置のある踏切 | 0 箇所（踏切の 0%） |
|---|---|
| 踏切集中監視装置のある踏切 | 0 箇所（踏切の 0%） |
| 踏切交通信号機のある踏切 | 0 箇所 |
| 踏切 合計 | 2 箇所 |
踏切支障報知装置は、踏切内で立ち往生した車などを列車に知らせる非常ボタン等の装置です。集中監視装置は、踏切の故障などを指令所で監視する装置です。
経営状況
西日本旅客鉄道の経営状況（事業者全体）
| 営業係数（鉄軌道事業・事業者全体） | 88.8 |
|---|---|
| 鉄軌道営業損益（事業者全体） | +102,689 百万円 |
| 自己資本比率（事業者全体） | 23.7% |
関連する線区
出典・データについて
- 国土交通省 鉄道局「鉄道統計年報」「数字でみる鉄道」
- 国土数値情報（鉄道 N05、駅別乗降客数 S12）
- 西日本旅客鉄道「区間別平均通過人員」等（2023年度）
データ年度: 2023年度（令和5年度） ／ 最終更新日: 2026年10月17日
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